「現在会社で利用している製品やソフトウェアの ”EOL” が近づいている」といったように、サーバーやOS、アプリケーションなどのIT関連製品を運用しているとよく耳にする「EOL」という言葉の意味についてご存知でしょうか。
EOLとは「End Of Life」の略称で、メーカーによる製品の保守サポートが終了するタイミングのことです。
EOLを迎えてサポートが切れてしまった製品は、セキュリティの問題など企業にとって大きなリスクをもたらすことになるため、基本的にはリプレイスに向けて入念な事前準備が必要となります。
今回は、EOLの概要と、混同しやすい「EOS」や「EOSL」といった用語との違い、EOLを放置すると招きかねないリスクや具体的な対応策について解説します。
いざEOLを間近に控えて慌てて困ることがないよう、この機会にぜひEOLについて正しく知っておきましょう。
目次
１．EOL（End Of Life）とは？
EOLは「End Of Life」の略で、製品のライフサイクル終了という意味です。
ハードウェアやソフトウェア製品の販売とサポートが終了し、製品に含まれる部品についても、新規の生産が行われなくなるタイミングのことを指します。
例えば、2009年に発売されたWindows7は、約10年後の2020年1月14日にサポート終了を迎えましたが、この日付がWindows7というOS製品のEOLにあたります。
通常、製品やソフトウェアのメーカーがEOLのタイミングを宣言し、ユーザーに対して後継となる新デバイスへの買い替えを大々的に促します。
宣言のタイミングはメーカーごとに異なりますが、いずれにせよ移行に向けて色々と準備が必要になるため、EOLまでは比較的長めの期間を設定することが一般的です。
EOLはどのような場合に通達される？
製品やソフトウェアにEOLが設けられる理由としては、次のようなものが考えられます。
・経年劣化などが原因で製品・ソフトウェアの寿命が間近となり、買い替えるべきタイミングをユーザーへ示すため
・既製品の新しいバージョンがリリースされ、ユーザーに旧バージョンから新バージョンへの移行を促すため
・特定のハードウェアやOSのサポートが終了し、技術的な制約により製品・ソフトウェアの動作に支障が生じるようになったため
・ビジネス上の戦略や経済状況により、製品・ソフトウェアの販売やサポートにかかるコストが増加し、継続的なサービスの提供が困難になったため
EOLとEOS・EOSLの違い
EOLと似た用語として、「EOS」や「EOSL」というものもあります。
混同しやすいので、ここで意味をしっかりと把握しておきましょう。
【EOLと異なる意味を持つ用語】
・EOS（End Of Sales）：製品・サービスの「販売」が終了すること
【EOLとほぼ同じ意味を持つ用語】
・EOS（End Of Support）：製品・サービスの「サポート」が終了すること
・EOSL（End Of Service Life）：製品・サービスの「サポートサービス」が終了すること
・EOM（End Of Maintenance）：製品・サービスの「保守」や「品質維持」が終了すること
・EOE（End Of Engineering）：製品・サービスの「技術サポート」が終了すること
EOLとEOS（End Of Sales）の最大の違いは、「サポートが受けられるかどうか」にあるといえます。
多くの製品やサービスは、先に生産・販売を終了（＝EOS）し、その後一定期間経過してからサポート終了（＝EOL）の時期を迎えます。
EOSとなった製品・サービスは、新規の販売こそ終了しますが、EOLを迎えるまでは部品の交換や問い合わせといったサポートを継続して受けることができます。
一方で、EOS（End Of Support）、EOSL、EOM、EOEは、EOLとほぼ同義の言葉ですが、メーカーによって使われている用語はそれぞれ異なります。
対象の製品・ソフトウェアではどの言葉が使われているか、メーカーのHPなどから確認しておくと良いでしょう。
２．EOLを迎えるとどうなる？
EOLを迎えたとしても、メーカーによるサポートが終了するだけで、製品・ソフトウェア自体は継続して利用できますが、次のような問題があるためあまりおすすめはできません。
製品の修理対応やサポートが受けられなくなる
製品・ソフトウェアがEOLを迎えると、メーカーによるサポートが全て停止し、問い合わせへの対応も基本的に行われなくなります。
そのため、EOL後に不具合や故障が発生して修理が必要になった場合、修理完了まで長い期間を要してしまったり、サポート範囲外として高額な修理費用を請求されたりする可能性があり、デメリットが非常に大きくなってしまいます。
不具合の修正・アップデートがされなくなる
EOLを迎えた製品に対しては、新たなバグや脆弱性が発見されたとしても、メーカーからアップデートや修正プログラムの提供が受けられなくなり、セキュリティリスクが一気に高まってしまいます。
こうしたセキュリティの「穴」を放置していると、マルウェアの感染リスクも自然と高まり、万が一感染した場合社内の他システムにも悪影響を及ぼしかねないため、EOL後も製品の使用を継続するなら、すべて利用者側の責任においてセキュリティ面の強化を図る必要があります。
３．EOLをそのまま放置するとどうなる？
EOLを迎えても、製品のバージョンアップやリプレイス（置き換え）といった対応を取らずにそのまま放置していると、どのようなリスクがあるのか見ていきましょう。
顧客離れの加速
EOLを迎え、故障やサービス停止リスクが高まっているシステムをそのまま運用していると、顧客離れを招く大きなきっかけになってしまいます。
新たな製品・サービスが次々と生まれる現代において、「システムダウンが頻繫に起こって利用しにくい」といった悪評が立つと、ユーザーの不安やストレスをかきたてることになり、愛想をつかされて競合他社に後れを取ることにつながりかねません。
生産性の低下
EOLを迎えた製品は、販売開始から何年も経ち、最新の製品やサービスに比べて機能が劣っていたり、最新のソフトウェアに対応できなかったりするため、業務の生産性向上にはあまり向いていないといえます。
さらに、経年劣化による故障のリスクが高まっている中、メーカーによる保守サポートは既に受けられないため、故障が発生した場合は自社ですべて対応を行う必要があります。
こうしたトラブル対応に社内の人的リソースが割かれると、企業の売上や利益に直結するコア業務にも悪影響が出てしまうでしょう。
互換性の問題
EOL後も製品やソフトウェアを使い続けていると、他の新しいハードウェアやソフトウェアとの互換性に問題が生じる可能性があります。
そのため、最新のOSやハードウェア環境でアプリケーションが正しく動作せず、業務に著しく支障が出るおそれがあります。
セキュリティリスクの増大
サーバーやシステムがEOLを迎えた後も、何の対策もせずに放置していると、セキュリティリスクが大幅に高まってしまいます。
EOL後に脆弱性が発見されたとしても、メーカーからはもうセキュリティパッチは提供されないため、多くの場合セキュリティホールは修正されずにそのまま残ることになります。
こうした環境は、脆弱性を悪用して情報を盗み出そうとする第三者にとって格好の的であり、サイバー攻撃のターゲットにされて情報漏えいなどの被害に遭ってしまうおそれがあります。
もし、顧客の個人情報や企業秘密のような重要データが外部に流出したとなれば、損害賠償や社会的信頼の喪失、取引停止といった大きな問題は避けて通れないでしょう。
４．EOLに向けた対策は？
放置しているとさまざまな不都合やリスクが生じるEOLへの対応方法としては、主に以下2種類の選択肢が考えられます。
①EOLまでに機器・システムのリプレイスを行う
②第三者保守によりEOL後も既存製品の利用を継続する
機器・システムのリプレイスを行う
リプレイスには多くの場合かなりの費用がかかりますが、メーカーによるサポートが終了するタイミングであるEOLは、ハードウェアやソフトウェアのリプレイスを行う絶好の機会だといえます。
リプレイスの方向性としては、大まかに分けて次の3種類が考えられるでしょう。
・「守りの策」：今とほぼ同等の機能を持つ代替製品を導入して現状維持を図る
・「攻めと守りの中間策」：今よりもスペック高めの新製品を導入して業務効率化を図る
・「攻めの策」：新しい技術を積極的に導入して事業の拡大を図る
代替製品による現状維持
現行とほぼ同様の機能を持つ製品へのバージョンアップまたはリプレイスを行い、既存の業務プロセスを変えることなくそのまま踏襲します。
全く使い勝手が違うシステムを導入して一から運用を開始するよりは、現場での抵抗も少ないといえます。
【有効なケース】
・EOL製品のメーカーが勧めている代替製品がある
・既存製品である程度業務効率性が確保できている
・EOL対策による影響を最小限に抑えたい
・既存体制を大きく変えなくてもDX推進等に支障はない
新製品の活用による効率化
特に、サーバーやネットワーク機器などのハードウェアは、技術の進化やCPU処理能力の向上、メモリやディスクの価格低下などにより、数年単位で性能やキャパシティの向上が行われています。
今は問題なくても、経年劣化や技術の遅れで急に使えなくなるリスクもあるため、EOL対策でよりスペックの高い新製品へ切り替えを行うことで、従来以上の生産効率で業務を回せるようになる可能性があります。
新技術の活用によるビジネス拡大
DX推進に向けた動きが世間でますます加速している昨今、ビジネスに大きな変革をもたらすために、EOLをビジネスチャンスと捉えて新技術を積極的に導入する企業が増えています。
例えば、サーバーのEOL対策としてオンプレミスからクラウドへの移行を行った場合、保守・運用コストを削減しつつ、クラウド特有の導入ハードルの低さを利用して新サービスを迅速に立ち上げ、業績の拡大を狙うといったこともできます。
第三者保守サービスを利用する
「既存製品をEOL後も使い続けたい」という意志が強く、そのメリットも大きい場合は、メーカー以外の業者による第三者保守サービスを利用する手もあります。
第三者保守では、サポート範囲外になった製品の修理や緊急トラブルにも対応してもらえるほか、使用機器・サービスごとにメーカーが異なる場合、窓口を一本化してコスト削減や業務負担の軽減を図ることもできます。
EOL後も長期的に製品を使用したい場合はもちろんのこと、思ったよりもリプレイス完了までに時間がかかりそうな場合の「つなぎ役」として活用するのもおすすめです。
５．EOLに備えてやっておくべきこと
次に、社内で使用している製品・ソフトウェアがもうすぐEOLを迎えるにあたり、企業が準備しておくべきことについてご紹介します。
製品ごとにEOLの情報を整理しておく
まずは、自社が保有しているハードウェアやソフトウェア、アプリケーションが、製品ライフサイクル（企画・調達・導入・運用・廃棄）のどの段階にあるかを確認したうえで、各メーカーのHPなどから提供されるEOLの日程を把握しておく必要があります。
メーカーからのサポート終了時期を製品ごとに管理し、自社のIT資産管理台帳やカレンダーなどに記載しておくと、抜け漏れを防ぐとともにリマインダーにもなって便利です。
EOLを迎える前にリプレイスの計画を立てる
次に、既存システムがEOLを迎える前に、時間に余裕を持ってリプレイスの計画を立てておく必要があります。
リプレイスの日程については、繫忙期など業務に支障が出そうな時期は避けつつ、早めに調整を進めておきます。
ほかにも、新しいシステムにアップグレードすることで現行のアプリケーションが受ける影響や互換性の問題を洗い出したうえで、リプレイス後の環境でもシステムが正常に動作するか入念な検証を行えるよう、計画を練り込んでおくことが重要です。
リプレイスに要する費用を明確にする
リプレイスに要する費用の見積もりについても、早めに作成しておくことが望ましいでしょう。
リプレイス費用の中には、機器購入費のほかにリプレイスを行うための作業費も含まれますが、企業は年度ごとに予算が決められている関係で、時期によってはリプレイスの予算が即座に下りない場合も考えられます。
そのため、予算の見積もりは早めに作成して稟議を通しておくと、リプレイスの実施が決定してからスムーズに作業を開始できます。
６．2024～2025年にサポート終了（EOL）を迎えるソフトウェアの例
最後に、直近2024～2025年にEOLを迎えるソフトウェアの代表例を挙げていきたいと思います。
リプレイス計画を立てる際の参考にしていただければ幸いです。
■2024年
CentOS Linux 7（2024年6月30日にサポート終了）
現在、多くの企業で幅広く利用されている無償のLinuxディストリビューション「CentOS Linux 7」（CentOS 7）のサポートが、2024年6月30日に終了します。
CentOSとは、IBMの子会社でアメリカに本社を構えるRed Hat（レッドハット）社の商用Linuxディストリビューション「Red Hat Enterprise Linux（RHEL）」との完全互換を目指したフリーのLinuxディストリビューションで、今もサポート期間内にあるCentOSは「CentOS 7」のみとなります。
（※前バージョンの「CentOS 6」は2020年11月30日、後継バージョンの「CentOS 8」は2021年12月31日を以て、既にサポートを終了している）
CentOS 7のサポート切れに伴う対応方法としては、主に次の4つが考えられます。
１．CentOS Streamへ移行する
「CentOS Stream」とは、CentOSの開発元であるCentOSプロジェクトが、今後CentOSの代わりに開発へ注力する無償利用の可能なディストリビューション。
「テスト中のOS」という位置付けであり、信頼性や安定性については従来のCentOSに比べやや懸念が残る。
社内の基幹システムのように高い安定性を必要とするシステムや、個人情報などの機密性の高いデータを取り扱うシステムには不向き。
２．無償利用可能なRHELクローンを利用する
「AlmaLinux」「Rocky Linux」「MIRACLE LINUX」「Oracle Linux」など、CentOSの後継として名乗りを上げているRHELクローンを利用する方法。
これら4つのRHELクローンは、従来のCentOSと操作方法やパッケージ構成・サポート期間がほぼ変わらないため、移行先の有力候補といえる。
３．RHEL（有償版）へ移行する
今までの無償版のCentOSから、商用Linuxディストリビューション「Red Hat Enterprise Linux（RHEL）」を有償利用する方法。
製品・契約レベルにもよるが、24時間サポートや迅速な修正パッチの適用など、無償では使えないサービスが利用できるようになるため、品質や安定性という意味では最も信頼できる。
ただし、有償ライセンスとなるため、今までよりもコスト負担が大きくなる点は注意が必要。
４．CentOSの延長サポートを利用する
さまざまな事情により、EOLまでにOSのリプレイスを行うことが難しい場合は、他社が提供するCentOS 7の延長サポートサービスを利用するという手もある。
延長サポートを利用すると、公式のサポートが終了した後も脆弱性を解消するためのセキュリティパッチが提供されるようになり、サポート切れに伴うセキュリティリスクをある程度軽減することができる。
Microsoft SQL Server 2014（2024年7月9日にサポート終了）
Microsoftが提供するリレーショナルデータベース管理システム「Microsoft SQL Server 2014」は、2024年7月9日にMicrosoft社による延長サポートが終了します。
メインストリームのサポート終了日は2019年7月9日で、既にセキュリティパッチ以外の修正モジュールの提供は終了していましたが、延長サポートの終了日にあたる2024年7月9日以降は、セキュリティパッチの提供も含めてすべてのサポートが受けられなくなります。
対応策として、SQL Serverの最新バージョンであり、今までの中でAzureとの対応性が最も高いとされている「Microsoft SQL Server 2022」への移行が推奨されています。
■2025年
Amazon Linux 2（2025年6月30日にサポート終了）
「Amazon Linux 2」は、AWSが提供するLinuxサーバーオペレーティングシステムです。
オンプレミスで使用できる仮想マシンイメージとしても提供されており、ローカルの開発環境にて直接アプリケーションの開発・テスト・動作検証などが行えます。
次バージョンへの十分な移行期間を確保するために、AWS側でサポート期間が2023年6月30日から2年間延長され、2025年6月30日がサポート終了日となっています。
対応策として、Amazon Linux 2の後継にあたる「Amazon Linux 2023」への移行が推奨されています。
Windows10（2025年10月14日にサポート終了）
「Windows 10」は、2015年にリリースされたMicrosoftのオペレーティングシステムで、発売から約10年後にあたる2025年10月14日にサポートが終了します。
Windows 10は「22H2」が最終バージョンとされており、EOLまでまだしばらくWindows 10の利用を継続する場合は、最新の22H2バージョンでないとサポートが受けられないため注意が必要です。
対応策としては、後継OSである「Windows 11」へのアップグレードが最も現実的ですが、何らかの事情でアップグレードが難しい場合は、「別OS（LinuxやmacOS等）へ移行する」「仮想デスクトップ（Azure Virtual Desktop等）を活用する」といった方法が考えられます。
Microsoft Office 2016・2019（2025年10月14日にサポート終了）
Windows 10と同じく、2025年10月14日にサポート終了するのがMicrosoft Officeの2016と2019です。
Microsoft Office 2016（2019）は、Microsoftから1回限りの購入版として提供されている事務用ソフトウェアで、Word・Excel・PowerPoint・Outlookなどのアプリケーションが含まれています。
1ユーザーあたりPC2台までインストールでき、買い切り版のため一度購入すればそのバージョンをずっと使える代わりに、購入後に新しいバージョンが提供されたとしても、最新版にアップデートすることはできません。
代替策として、サブスクリプション型のクラウドサービスであり、各Officeアプリケーションの自動更新に対応している「Microsoft 365」へ乗り換える方法があります。
Microsoft 365なら、従来の買い切り版と違って、サポート切れを気にすることなく常に最新バージョンのOffice製品を利用できるため、セキュリティ面でも安心です。
７．EOLに関するご相談は、ぜひコンピュータマネジメントへ
いかがでしたでしょうか？
EOLを迎えた製品・ソフトウェアには、セキュリティの脆弱性や故障といったさまざまなリスクが潜んでいます。そのため、自社で保有する製品がEOLを迎える前に、余裕を持ってリプレイスの計画を立てておくことが重要です。
なお、当社コンピュータマネジメントでは、最新ミドルウェアへのバージョンアップ、アプリケーションの動作検証、サーバーやネットワークの仮想化・クラウド化など、各種EOL対応に携わってきた豊富な実績がございます。
「EOLに備えてサーバーやシステムのリプレイスを行う予定だが、最適なインフラ環境が分からない・・・」など、EOLに関して課題をお持ちでしたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。
お電話・FAXでのお問い合わせはこちら
03-5828-7501
03-5830-2910
【受付時間】平日 9:00~18:00
フォームでのお問い合わせはこちら
この記事を書いた人
Y.M（マーケティング室）
2020年に株式会社コンピュータマネジメントに新卒入社。
CPサイトのリニューアルに携わりつつ、会社としては初のブログを創設した。
現在は「情シス支援」をテーマに、月3本ペースでブログ更新を継続中。
